M6 オタクの会社の企業理念はピンときますか?



多くの会社が掲げる企業理念。よく社長室や会議室などに額に入って飾られている。経営には欠かせないものだが、社員にはどこまでピンと来ているのだろうか。日本企業が掲げる理念に関する改善点を3つ示したい。

ー 先ずは、理念(使命)を自社固有の視点から再考する。
日本企業が理念に使う言葉には、定番がある。「顧客満足」や「社会貢献」、「技術革新」や「社会イノベーション」、「誠実」や「努力」といったものだ。理念なので、このような言葉が並ぶのかもしれないが、あまりにも独自性に乏しい。A社とB社の理念を入れ替えても、全く違和感がないものも多い。

なぜこうなるかと言えば、「皆が納得する理念を、皆で作ろう」とするからだ。作成にかかわる人が多いほど、素案の角が削がれ、結果として道徳標語のようになりがちだ。元来、企業理念は「事業に対する内から湧き出る強い意志にもとづく」ものだ。その点では個人(トップ)の思いとリーダーシップが起点となる。

私見では、理念は概念的なものではなく、使命と捉えて「自社の事業(領域)を通して、社会にどんな価値を創出し、自らはどう振る舞うのか」を表現すると、腹落ちしやすいように思う。例えば、日清食品の企業理念、「食足世平、食創為世、美健賢食、食為聖職」は、その秀逸な一例と言える。

ー 次に、理念を事業活動で具現化する仕組みをもつこと。
理念は、額に入れて、壁に掲げれば、それで済むものではない。日々の事業活動で具現化し、さまざまな試練に耐えることで息づく。それには「理念を具現化する仕組み」を持つことが必須だ。

最も端的な仕組みは、理念の中の重要項目を人事考課の評価対象として、報酬システムと連動させることだ。理念に合致した成果を上げた社員を褒賞する制度も有効だ。もし顧客満足やイノベーションを掲げるなら、これらを推進する担当部署を設け、達成度を適切な指標(KPI:参照「M2 KPIは正しく使えていますか?」)で全社的にフォローすることなども考えられる。

ー もう一つは、理念を全社員に浸透させる施策を「恒常的に」打つことだ。
掲げたメッセージが理念にまで昇華するには、社員がそれに共感し、自らの行動規範となるまで徹底して浸透させる必要がある。

この点では、ジョンソン・アンド・ジョンソン(米)の「我が信条(Our Credo)」の取組みが参考になる。J&Jは、Our Credoに掲げた「ステイクホルダー(事業利害関係者)の優先順位」を社員の行動規範とすべく、全世界13万人の社員を対象に、毎年意識・行動調査(Credo Survey)を行うと共に、幹部のマネジメント教育(Credo Workshop)、社員とのワン・オン・ワンの評価面談など、Credo 精神にもとづく施策を年間のルーチンに組み込んでいる。世界中から賞賛を浴びた、1982年に発生したタイレノール事件での顧客第一の迅速な対応は、これらの取組みに裏づけられている。

四半期毎の業績報告が義務づけられる中で、経営者も、株主も、短期的な売上や利益に目が奪われがちだ。
しかし、再度基本にかえって、
「自らが関わる事業によって、社会に何を成すべきか?」
この問いへの内なる声に真摯に耳を傾けることが、今、求められている。
過度に自己に執着することなく、より良い職場と、希望に満ちた社会づくりに邁進する、信頼に足るリーダーが一人でも多く出現することを願って止まない。